社員のメンタル不調対応を労務トラブルにつなげないために——産業医が考える連携の重要性
株式会社中央総合産業医事務所の医師・産業医である細江隼先生が、社員のメンタルヘルス不調への対応について解説したコラムを執筆されました。
今回、同コラムの作成にあたり、私も社会保険労務士・保健師の立場から、労務管理や休職・復職支援に関する内容の一部について、協力をさせていただきました。
社員にメンタルヘルス不調が生じた場合、医療面だけでなく、就業規則や休職制度、職場での対応方法、復職後の就業上の配慮など、労務管理の観点からも適切に対応する必要があります。
対応が担当者個人の判断に委ねられていたり、社内の手続きが明確になっていなかったりすると、対応の遅れや認識の行き違いが生じ、労務トラブルにつながる可能性もあります。
そのため、メンタルヘルス不調者への対応では、産業医・社会保険労務士・保健師などの専門職がそれぞれの役割を生かして連携し、休職前から休職中、復職判定、復職後のフォローまで、一貫した支援体制を整えることが重要です。
当事務所では、社会保険労務士・保健師として、就業規則や休職・復職制度の整備、社内の対応フローの構築、メンタルヘルス相談、復職後のフォローなど、労務と健康の両面から企業のメンタルヘルス対策を支援しています。
細江隼先生のコラムでは、社員のメンタルヘルス不調を労務トラブルにつなげないために、企業が整えておくべき体制や専門職の連携について、分かりやすく解説されています。
ぜひご覧ください。
【株式会社中央総合産業医事務所
「社員のメンタル不調対応を労務トラブルにつなげないために」】